【本社】

本社欄には実質上の本社（本店）所在地と電話番号を収録しています。登記上の本社所在地とは異なる場合があります。郵便番号は個別事業所の番号で記載している場合があります。

【営業所・支店・工場】

最新時点の主要な営業所・支店・工場など事業所を示します。 業種・業態によって収録項目が変わります。例えば、小売業は最新調査時点での店舗数・売場面積、銀行・証券は店舗数（ミニ店舗を除く）、鉄道会社は路線キロ数、海運会社は支配船腹量などを表示しています。
なお、スペースの都合によって省略している場合があります。

【従業員】

左から順にデータ年月、従業員数、平均年齢、平均給与を示します。
カッコ内に表示したデータ年月の次には、従業員数（就業人員数）を掲載しています。原則として直近の本決算もしくは第１または第２または第３四半期決算の期末のデータを掲載しています。原則として有価証券報告書の記載基準に準拠しており、役員や臨時の従業員を含みませんが、一部例外もあります（会社法上の役員ではない執行役員は含んでいます）。「連」と表示されているのは連結ベースの従業員数、「単」と表示または特記がない場合は単独ベース、「子」は持株会社傘下の主要子会社（複数合算していることもある）の単独ベースの数字を掲載しています。原則単独従業員には他社への出向者を含んでいません（海外現地従業員は含む）。
続けてのカッコ内は単独ベースでの従業員の平均年齢で10進法で表記しています。原則として本決算ベースで収録しています。
最後の右側に掲載しているのは単独ベースでの従業員の平均給与です。平均年齢、平均給与とも「子」となっている場合は従業員数と同様に主要子会社単独ベースです。原則、平均年収（［年］と表示）で、 税込み、残業料・諸手当・賞与を含んだ金額です（有価証券報告書記載基準によります）。決算期を変更した会社は年換算した数値を掲載しています。平均年齢、給与は原則、本決算ベースです。

【証券・上場市場】

［上］は株式の上場している市場名で、地名は各証券取引所（金融商品取引所）を示します。
取引所名の後に「2」や「(2)」が付くのは市場第二部を意味します。「マ」や「（マ）」はマザーズ、「セ」や「（セ）」はセントレックス、「ア」や「（ア）」はアンビシャス、「Ｑ」や「（Ｑ）」はＱボード、「ＪＱ」はジャスダックの略で、「ＪＱＳ」や「ＪＱ(Ｓ)」は同スタンダード、「ＪＱＧ」や「ＪＱ(Ｇ)」は同グロース。また、「５市場」は東京、大阪、名古屋の各一部市場および札幌、福岡の国内５市場に上場していることを意味します。
上場市場名の後の文字がカッコで囲まれている場合は、当該取引所が制度信用銘柄に採用していることを示します。取引所名の最後が「(2)」なら二部、（マ）なら東証マザーズ、（セ）は名古屋セントレックス、（ア）は札幌アンビシャス、（Ｑ）はＱボード、ＪＱ（Ｓ）やＪＱ（Ｇ）とあるのはジャスダック市場、それぞれの制度信用銘柄です。
なお、海外の証券取引所の表示は以下の略称を用いています。

［幹］は幹事証券会社を表します。そのうち（主）は主幹事、（副）は副幹事を示します。証券会社名は略称を用いています。なお、スペースの都合で省略している幹事証券があります。

［名］は株式の株主名簿管理人です。「自社」は当該会社で行っているという意味です。

［監］は会計監査人または直近決算の監査法人です。会計監査人の名称で「監査法人」「会計事務所」といった部分は省略しています（ただし、監査法人と会計事務所が同名の場合は会計事務所のみ省略せず記載しています）。会計監査人が複数にわたる場合は、原則、筆頭の会計監査人を表記し、末尾に「等」を付け加えています。個人名の場合も同様です。

【銀行】

表示は『会社四季報』の調査ベースで、記載順序は会社の回答に準拠しています。中央銀行（日本銀行）は除き、銀行名は略称を用いています。なお、スペースの都合で省略している銀行があります。

【ＵＲＬアドレス】

インターネットでホームページを開設している場合、その代表的なWEBサイトのアドレスを掲載しています。

【東経業種別時価総額順位】

東経業種別時価総額順位は小社が独自に業種分類した「東洋経済業種分類」による業種名、続いて【株式】欄掲載の時価総額（発売前月下旬時点の時価総額）の同一業種内順位（分子）と業種別社数（分母）を掲載しています。上場日が発売前月下旬以降の新規上場会社の場合は「―」としています。